テレビ情報を発信し続けて約60年。現在発行が続くテレビ情報誌で最も古い雑誌と言えば、1962年創刊の『週刊TVガイド』だ。発行しているのは、新聞ラテ欄配信などの事業も行う東京ニュース通信社。同社は『月刊TVガイド』 『デジタルTVガイド』『TVガイドAlpha』『B.L.T.』などのほか、写真集やムックなど幅広く出版を行っている。だが、近年の“テレビ離れ”の影響は情報誌業界全体に打撃も。他誌の廃刊が相次ぐ中、同誌の課題と可能性とは? 『週刊TVガイド』の“今”を知るべく、同社代表取締役社長の奥山卓氏に話を聞いた。

【貴重写真】1964年東京オリンピック当日の番組表ほか、オリンピック号紙面

■発刊当初は大赤字「『ロケット産業に参入します』というぐらい荒唐無稽な発想だった」

 日本のテレビ放送がスタートしたのは1953年。同社の創始者である奥山清平氏は外国企業の守衛をしており、そこで学んだ英語を駆使して新聞の各紙ダイジェストの英語版を制作、大使館や外資系企業に販売する事業を開始。その後、英字新聞を出すようになり、その流れで日本新聞協会に加盟もしている。

 1960年にカラーテレビの本放送がスタートした頃、創始者の長男・奥山忠氏(現相談役)はアメリカへリサーチに。そこで、次世代は「ギャンブルかテレビのどちらかが来る」と踏み、“テレビ”を選択した。「もしギャンブルを選んでいたら競馬新聞を売る会社になっていたかもしれません(笑)。いずれにせよ、私の父・奥山忠が『これからはテレビだ』と見定め、アメリカの『TV GUIDE』誌と話を。批評ではなくフラットに情報を伝えるそのコンセプトを学び、『週刊TVガイド』を創刊しました」(奥山氏/以下同)

 当時から新聞紙面にテレビ欄があったが、メディアとしての地位は テレビより新聞が圧倒的に上の時代。そんな中、『TVガイド』はテレビ局を地道に取材し、一週間先までの番組情報を取りまとめて発信。地道な作業だったが、まだ家庭にテレビが浸透していなかった時代だったこともあり、大赤字だった。軌道に乗ったのは、1964年。東京五輪の年である。そもそも競技がどんなものなのか知らない日本人が多く、解説する番組もなかった。そこで、当時の同誌で「やり投げ」や「サッカー」など、今では考えられないほど基礎的な部分からの解説を掲載した。

 「弊社は『TVガイド』を出すまで出版社ではありませんでした。それなのに週刊誌を発行することは、大企業でもないのに『ロケット産業に参入します』というぐらい荒唐無稽な発想です。ですが、これを愚直にやり続けた結果の“今”があるのです」

■「辞めよう」「不可能」乗り越え、軌道に 『テレビジョン』の台頭でむしろ部数増加

 テレビ情報誌を週刊で出す──これは想像以上に困難だった。そもそもテレビ局の広報ですら一週間後の番組情報を把握してない。役員会では何度も「辞めよう」との声が出た。それでもプロデューサー1人1人に直接取材を行い、記事にした。「テレビ局が今のような力を持つ前から挑んで いったからこそ、人脈づくりが出来た。そうして積み重ねられた信頼は我々の強力な武器でした。また、弊社はどこの資本関係も入っていません。ですから、ジャニーズ事務所の 本を出しながらJO1や韓流といった エンタメ全般にわたる本も出せる。フラットに色々なグループを取り上げる“全方位戦略”が出来たのも大きいかもしれません」

 番組表を作るために、250人以上費やしているという。日本全国の全チャンネルの情報をまとめるのには、想像以上に時間と労力がかかるのだ。そして1982年、ある大きな変化が起こる。『週刊ザテレビジョン』という強力なライバル誌の登場だ。ようやく軌道に乗ったところで窮地に立たされるかと思いきや、強い競合が生まれたことで、逆に部数が伸びたと言う。

「その後多くのテレビ情報誌が生まれ、書店にコーナーが出来、店頭に置かれるようになったのです。さらに競争があることでテレビ情報誌は専門性を持ちながら、それぞれに進化を遂げていきました」

 日本で現在発行されているテレビ情報誌は約15誌。「競合あるところに進化があるとすると、日本以上にテレビ情報誌が進化した国はおそらく他にないかと思います」と奥山氏は語る。その後、番組情報だけでは勝負していけないと早々に舵を切り、エンタメ方面へとシフトして行った。また、月刊誌も創刊された。

「月刊誌をやろうとした時は、今度はテレビ局から『不可能』と言われました(笑)。1ヶ月先の番組表が決まっているわけがないからと。ですが、我々には通信社としての気概と需要への確信があった。初期から手掛けたことで人脈や信頼を駆使し、これを実現させたのです」

 時代を読む努力も怠らなかった。コンビニエンスストアの規模が拡大すると「コンビニで売れるテレビ誌を作ろう」と企画を練った。当時のコンビニの顧客は学生が多かった。お金がない学生でも買える安くて面白い雑誌…。そこで白黒印刷で経費を抑え、当時のサブカルチャー を扱った『TV Bros.』が誕生し、大ヒットした(現在は不定期刊)。

■“読者が本当に欲しい情報”と“局や事務所が出したくない情報”とのせめぎ合いも…

 こうしてテレビ情報誌は最盛期を迎え、『週刊TVガイド』もピークは100万部を超えた。しかし、時代は変わる。インターネットの発達とともに情報が無料化され、雑誌業界全体が低迷。また、地上波の視聴率も右肩下がりに。「50万部を切ったらこの媒体は成り立たないと言われました。ですが、現在は15万部の時もありますが、それでも 成り立っています。徹底的な経費管理など身を切る辛い改革を行った結果です」

 改革を行ったのは、もちろん経費だけではない。情報の速さではインターネットメディアに到底敵わない。そこで同誌は特写にこだわり、写真のクオリティを追求。むしろ部数を減らして、値段を上げてさらなる付加価値を提供していく方向性を選んだのだ。読者が“本当に欲しい情報”を模索した。

 しかし、読者が“本当に欲しい情報”と、テレビ局や芸能事務所が“出したくない情報”が重なることはしばしばあるだろう。長年、その人脈を大切に成長してきた当社は、そこを切り込まずに忖度した内容になりがちなのではないだろうか。「もちろんもそういったせめぎ合いはありますが、“縛り”を知らずして仕事はできませんから。“縛り”を重視しているからこそ、弊誌が渡り歩けているという面もあります。その信頼があることで、テレビ局や事務所との難しい話もまとまりやすい。中には“縛り”に囚われないネットメディアもあって、守ろうとしている我々には、情報を出すのが遅れるデメリットもある。ですが、弊社は“速さ”ではなく正確さ、また需要、クオリティにこだわり続けています」

■「地上波“も”ある」情報が混沌としている現在、今こそ“ガイド”する人が必要

 では、ネット社会で多様化した今のエンタメ界についてはどう捉えているか。「昔は地上波しかありませんでしたが、今は動画配信サービスも多く、『地上波“も”ある』に変わった。SNSやYouTubeも浸透し、1人1人が放送局になれる時代でもある。では、テレビ情報誌にはもう価値がないかと言えば、違うと私は思う。プラットフォームが乱立し、あまりに情報が混沌としている現代、今こそ“ガイドする人”が必要でないかと考えます」

「YouTube、TVer、Netflix、アマゾンプライム、Hulu…。見逃し配信1つにしても、プラットフォームが大変増えていることも、日本のエンタメ界の課題です。地上波を見てない人が少なければページ数を半分にして、それらの情報を載せたほうが需要があるかもしれない」

 いまや「テレビ」=地上波ではない。『TVガイド』は“テレビモニター”のガイドをやっていきたいと話す。「テレビを観る時間が減ったと言いますが、動画コンテンツ全体で言えば、スマホ等で見ている時間は増えている可能性が高い。また日本は、日本だけで議論してしまう面がある。もしかしたら、北欧や南米にも面白いコンテンツはあるかもしれない。日本の地方に目を向けてもいい。『水曜どうでしょう』のように、ローカルにだって面白い番組はある。全国放送でも『半沢直樹』が数字を取る。これだけ多様化した現代でも、面白ければ誰もが観たい、知りたいと思うのです。そういった諸々を吸い上げ、この過多な情報の海を“ガイド”出来る人や媒体が今こそ必要だと思います」

 ネットでは炎上も多いことから、「紙だからこそ書けること、紙だから出来る見せ方も、まだあるはず」と、力強く話す奥山氏。急速に変化し続けるエンタメ界、テレビ情報誌も今、その“変革期”にあるようだ。