メルカリ総合研究所と博報堂生活総合研究所は31日、共同研究による『フリマアプリ取引構造の実態分析発表会』をオンラインで開催した。

【画像】発表会にはメルカリの田面木宏尚CEOも出席

 今回はフリマアプリ『メルカリ』の2019年取引データから、出品者・購入者双方の性年齢や、居住する都道府県が判別可能な取引データを抽出。全1199カテゴリーにおける、年齢毎の出品者・購入者を集計し、年齢分布を分析した。

 その結果、出品者と購入者の平均年齢の差が1.0歳未満の「年齢一致型」の取引が約38%、出品者の平均年齢が購入者の平均年齢より1.0歳以上高い「おさがり型」は約20.5%、出品者の平均年齢が購入者の平均年齢より1.0歳以上低い「逆おさがり型」は約27%、その他は約14.4%だったことが判明した。

 博報堂生活総合研究所の酒井崇匡上席研究員は「みんなのシェアクローゼットとしてのフリマアプリが、現代版おさがり文化を支えている」と指摘。(1)生活スタイルの多様化で、リアルな交友関係での「おさがり」は起こりにくくなっている、(2)多様なカテゴリーを持つフリマアプリ上だからこそ、手放したい・手に入れたいタイミングの合う生活者同士がマッチングする、(3)その結果、「おさがり」文化が補完されるだけでなく、「逆おさがり」のような従来は生まれにくかった新しい文化も育っている、と説明した。

 また、「おさがり型」よりも「逆おさがり型」が多い理由について、(1)メルカリ全体では出品者、購入者の平均年齢にほとんど差がない、(2)「逆おさがり型」には、ドライブレコーダーなど新しいツールが下から上の世代に流れる、スポーツ用品が若者から親世代やリ・エントリー層に流れる、といった多様な対流が存在する、(3)フリマアプリならではの要因として、家電や家具など出品・発送の手間がかかるカテゴリーでは、出品者が比較的若い年代に偏りやすいという傾向も見られる、と解説した。