【ロンドン共同】石油輸出国機構(OPEC)は28日、中長期的な世界の石油需要見通しを公表した。脱炭素化の流れを受けて2035年以降に需要の伸びが停滞すると見込む一方、45年時点でも石油が最大のエネルギー源であり続けると予測。人口増や経済成長で膨らむ需要を満たすためには「大規模な投資が求められる」と指摘した。

 OPECの見通しによると、45年の1次エネルギー需要のうち石油が占める割合は20年の30・0%から28・1%へと若干低下するものの首位を維持、ガスが24・4%、石炭は26・5%から17・4%に減少、原子力は6・2%、バイオマスは10・5%と見込んだ。