本格的な夏を迎えてもコロナ禍は収まる気配を見せず、海上保安庁の7日現在のまとめでは昨年に続き全国の海水浴場の約4割が開設しない見通しだ。不開設の海水浴場は安全面に懸念があり、昨年も死亡事故があった。海保は「安全管理されたオープンしている海水浴場を利用してほしい」と呼び掛けている。

 海保によると、全国1121カ所の海水浴場のうち、昨年とほぼ同程度の40・2%に当たる451カ所が開設しない方針。オープンするのは651カ所で、未定は19カ所。

 開設していない海水浴場では、ライフセイバーがいなかったり、マリンレジャーとのエリアが曖昧だったりするため危険度が増す。