【ロンドン共同】大手世論調査会社ユーガブは7日、来月23日に開幕する東京五輪を巡り、欧州5カ国の国民の大半が、予定通り大会が開催されることに懐疑的な見方を示しているとの調査結果を公表した。新型コロナウイルスの世界的流行が収束していない上、日本国内で開催への懸念が強いことが影響している可能性がありそうだ。

 世論調査は5月12~25日の間に、英国、フランス、ドイツ、デンマーク、スウェーデンの各千人から2千人規模を対象に実施。仮に開催する場合は、選手のワクチン接種の有無を基に競技出場の可否を決めるべきだとの意見が約半数を占めた。