気象庁と国土交通省は24日、線状降水帯ができたことを確認した場合に速報する「顕著な大雨に関する気象情報」の運用を6月17日から始めると発表した。線状降水帯は近年の豪雨災害の一因とされ、危機意識を高めてもらうキーワードとして活用するのが狙い。

 気象庁によると、解析雨量が一定の基準を満たし、降水域の形状が「線状」になっているなどの条件を満たせば発表。「線状降水帯による非常に激しい雨が同じ場所で降り続いています。命に危険が及ぶ災害発生の危険度が急激に高まっています」などと呼び掛ける。