東海地方で唯一の常設寄席として知られる「大須演芸場」(名古屋市中区)の運営法人が、演芸場が入る建物の所有会社から賃料が「相場に比べ安い」として、増額を求める訴訟を名古屋地裁に起こされたことが27日、分かった。演芸場側は「新型コロナウイルス禍で経営が苦しい」として減額を求め反訴。経営難を受けた閉鎖から再開にこぎ着け約5年半、窮地に立たされた。

 演芸場は1965年に開場。2014年、先代経営者の賃料滞納を原因に閉鎖したが、後に運営法人を新設。双方の訴えによると、15年7月、中区大須2丁目の2階建て建物を月60万円で借りる契約を締結、同9月、再オープンした。