トヨタ自動車はいすゞ自動車、日野自動車と組み、車両の通信技術を活用した物流の効率化支援に乗り出す。人手不足対策や二酸化炭素(CO2)の排出抑制につなげるのが狙い。トヨタの豊田章男社長は2日、記者団の取材に応じ「情報を活用しない手はない」と述べ、ビッグデータ利用を加速させる方針を強調した。

 トヨタといすゞ、日野は3月に提携締結を公表。3社合計の商用車国内販売シェアが約8割に上る大連合が誕生した。トヨタの乗用車国内シェアは約5割。走行ルートや車両の状態など収集できるデータは膨大だ。豊田氏は「これだけの情報が集まれば大変なことになる」と連携の意義を強調した。