日本オリンピック委員会(JOC)は23日、理事会を開き、東京五輪・パラ後に予定しているメダリストによる合同パレードについてオンラインでの実施を検討することを決めた。大会前の結団式や壮行会もオンラインの活用を検討する。新型コロナウイルス感染対策が目的。

 籾井圭子常務理事は「パレードだと、どうしても密になる。今まで通り、人が集まる前提のパレードを想定するのは難しい」と述べた。具体的な実施方法は今後、大会組織委員会や日本パラリンピック委員会などと協議する。

 合同パレードはリオ大会で初めて実現。銀座・日本橋エリアの沿道に、主催者発表で約80万人の観衆が集まった。