東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の女性蔑視発言に対し、スポンサー企業からも批判や苦言が続出している。消費者や国際的な世論の厳しい反応に直面し、企業イメージの低下にもつながりかねないためだ。

 組織委は8日夜、スポンサー企業に経緯を説明。海外に本社を置くメーカーは「『不買運動をする』と申し出があった」と悲痛に訴えたという。

 ほかの複数の企業でもスポンサーとしての方針を問う声が消費者から寄せられている。

 国内スポンサー全68社は昨年12月、合計で220億円超を超える協賛金の追加負担を受け入れたばかりで、「最悪のタイミングだ」と恨み節も聞かれた。