食品を買う際に地球温暖化防止に役立つ商品を選びたいと考える人が6割に上ることが、野村総合研究所の調査で4日までに分かった。環境保護に貢献する「エコ食品」かどうかを見分ける情報が不足しているという課題も浮かび上がった。

 全国の約3千人に8月、アンケートを実施。温暖化防止につながる食品を「選びたい」「ある程度選びたい」と答えたのは全体の60%だった。温暖化が危機的だと考える層では79%に達した。

 容器や包装のプラスチック削減、工場での再生可能エネルギー利用が確認できた食品を選びたいとの声が多かった。