日本工作機械工業会は7日、国内工作機械メーカーの2021年の総受注額が1兆2千億円になるとの見通しを明らかにした。20年は新型コロナウイルスの影響で10年ぶりに1兆円を下回ると見込むが、21年は半導体や自動車関連の受注が今後増えるとして、新型コロナの影響以前の19年水準に戻ると予測した。

 内訳は内需が4500億円、外需が7500億円。第5世代(5G)移動通信システムに対応した端末の製造やデータセンターの増設により、半導体製造装置の受注が高水準に推移するほか、自動車販売も回復が進むと見込んだ。

 国別では、中国が幅広い業種で好況を維持すると分析した。