トヨタ自動車グループが先端技術を活用した農業支援分野に本格参入することが6日、分かった。総合商社の豊田通商が2022年にも農業支援に向けたシステムを販売するほか、トヨタ本体や部品メーカーも取り組みを加速。自動車生産で培ったトヨタ式の効率化の考え方を転用し、高齢化や担い手不足など課題が多い農業分野を新たな商機としたい考えだ。

 豊田通商は、ヤンマーホールディングスと住友商事の各グループ会社と協力。システムはドローンで田んぼのイネを撮影し、葉の色や茎の数を計測。イネの生育のばらつきなど、田んぼ全体の状況を分析し、適切な肥料の量を計算する。