延期された東京パラリンピックの開幕まで1年となった24日、陸上と競泳の両国内競技団体で、本年度はスポンサー企業からの協賛金収入がともに約1300万円の大幅減となることが関係者への取材で分かった。自国開催の祭典に向け、金メダル有望種目を含む花形競技で強化体制などへの影響が懸念される。

 日本パラ陸上競技連盟は、昨年度に27社だったスポンサーが本年度は24社に減少。契約を終了したうち2社は協賛金が各500万円と大口で、契約続行となった企業からも300万円の減額を通告された。

 昨年度は18社から支援を受けた日本身体障がい者水泳連盟も、2社が契約を延長しなかった。