広島や長崎の被爆体験の継承活動をする若者100人に、日々の活動や課題、核兵器廃絶を巡る認識を尋ねた共同通信のアンケートで、被爆者がいない世になっても継承は可能と前向きに考える人が計57%に上ることが31日、分かった。

 継承が「十分可能」は13人、「ある程度は可能」は44人と計57人だった。一方で「可能だが、不十分」と回答した人も38人と一定数を占め、不安や危機感を抱いている実態も明らかになった。理由では「原爆の惨状を体験した人の持つ、生の迫力そのままを再現するのは難しい」(27歳女性)といった発信力の違いを指摘する声が目立った。不可能はゼロだった。