新型コロナウイルス感染拡大の影響で来夏に延期された東京五輪を巡り、開催可否の判断時期について約5割の国内競技団体(NF)が今秋を含めて年内を希望していることが22日、共同通信のアンケートで分かった。コロナ危機で先行きが不透明な中、6割のNFが五輪中止の可能性を考えており、トップ選手の強化を担う現場で国際オリンピック委員会(IOC)や大会組織委員会に早期結論を望んでいる実態が浮き彫りになった。

 23日で開幕まで1年。コロナ対策と経費削減につながる大会の簡素化は半数近いNFが賛成し、約74%に当たるNFは無観客か観客を大幅に削減しても実施すべきだと回答した。