開催が延期された東京五輪・パラリンピックについて、日本財団(東京)の17~19歳の男女千人対象のアンケートで、「簡素化する」を含めても、来年開催した方がよいとする人は46・5%にとどまった。3割が再延期、2割が中止を求めた。開催が難しい理由として新型コロナ感染リスクを理由に挙げる人が目立った。

 調査はインターネットを通じて、3~5日に実施。「予定通り」(28・0%)が最多だったが、「簡素化して開催」(18・5%)を合わせても半数に届かなかった。

 一方、「2022年に開催」が22・3%、「次回大会の24年以降に延期」が11・5%。中止も19・7%に上った。