早稲田大スポーツビジネス研究所と同志社大スポーツマネジメント研究センターは21日、来年夏に延期された東京五輪・パラリンピック開催についての全国調査の結果を発表し、直近の調査では観客の入場を制限しない「通常開催」に対して「反対」「どちらかといえば反対」を合わせた否定的な回答が52・7%に上った。調査は6~7月にかけて3回実施した。

 否定的な回答は1度目の調査で45・1%、2度目で47・9%で、7月10~16日の3度目で過半数と増加した。

 直近の調査で通常開催に「賛成」「どちらかといえば賛成」を合わせた肯定的な回答は18・4%だった。