国内の科学者を代表する組織の日本学術会議は18日、スポーツ庁の鈴木大地長官に対し、暴力をなくし、科学的な根拠に基づく指導法を開発することや、練習などに関するデータを国立スポーツ科学センター(JISS)に一元化することをまとめた提言書を手渡した。スポーツ庁は2022年度からの第3期スポーツ計画策定で、内容を生かす方針。

 日本学術会議はスポーツ庁の協力要請を18年11月に受け、審議。提言では「科学的な根拠に基づいて、スポーツを再定義する時期に来ている」とした。