スポーツ庁の室伏広治長官は25日の記者会見で、東京五輪・パラリンピックと2022年北京冬季五輪・パラが開催される21年度へ「選手を手厚くサポートしていく必要がある。国民の心と体の健康のためにもしっかり取り組んでいきたい」と決意を表明した。

 21年度当初予算案で競技力向上事業の103億円、全体の354億円はともに過去最高となっている。新型コロナウイルス禍で味の素ナショナルトレーニングセンター(NTC)などが感染対策を取った上で使用されてきたことに触れ「安心、安全にアスリートがトレーニングできるようにしていきたい」と語った。