【ジュネーブ共同】国際パラリンピック委員会(IPC)は16日、新型コロナウイルスの影響で来年に延期となった東京パラリンピックの感染予防策として、選手村での滞在開始を各競技の5~7日前に制限する新たなガイドライン(指針)を発表した。選手の調整に配慮し、開始5日前からの五輪よりも緩和した。終了後2日以内の離村は五輪と変わらない。

 IPC関係者は「五輪に比べて日本国内で事前合宿する参加国・地域が少なく、時差や気候の適応により多くの時間が必要となる。競技7日前からの滞在は主に事前合宿を行わない国・地域が対象になる」と説明した。