アスリートの性的な撮影被害や画像拡散の問題で、日本オリンピック委員会(JOC)や日本スポーツ協会など7団体が13日、被害撲滅に取り組む共同声明を発表し、スポーツ庁の室伏広治長官に協力を要請した。情報提供窓口を設け、声明をデザイン化したポスターを作製してスポーツ界一丸で対策に乗り出す。

 声明では、盗撮や写真・動画の悪用、悪質なSNS(会員制交流サイト)投稿を「卑劣な行為」と厳しく非難し、犯罪として処罰される可能性があると警告。誰もが安心してスポーツに取り組める環境を守るため、理解と協力を呼び掛けた。