日本フェンシング協会と佐賀県は9日、ふるさと納税制度を活用して競技振興や強化を図ると発表した。日本協会の強化拠点がある佐賀県へのふるさと納税で、協会支援を使途に指定する項目を設定。日本協会は事務手数料を引いた金額を受け取り、強化費などに充てる。日本協会によると、国内競技団体(NF)がふるさと納税を活用するのは初めて。

 日本協会の太田雄貴会長は、新型コロナウイルスの影響で選手登録による収入がほぼ半減し、国からの補助金なども大幅な減額が通達されていると明かし「資金が足りないのを認めて反省しつつ、収支を合わせたい。僕が全力で営業していく」と語った。