9日の東京株式市場は、米国とイランの軍事的な全面衝突の懸念が後退したことを受けて買い注文が膨らみ、日経平均株価(225種)は大幅反発した。終値は前日比535円11銭高の2万3739円87銭で、昨年12月27日以来約2週間ぶりの高値を付けた。円安ドル高進行や原油先物の下落も追い風となった。

 東証株価指数(TOPIX)は27・65ポイント高の1729・05。

 トランプ米大統領は前日の演説で、米軍が駐留するイラク国内の基地に対して弾道ミサイル攻撃を実行したイランへの軍事的報復はせず、と表明。中東情勢を巡る地政学リスクが縮小したとして投資家が積極姿勢に転じた。