東京ビッグサイト(東京都江東区)などで24日開幕した東京モーターショーは、国内新車販売の伸び悩みを背景に欧米メーカーが相次ぎ参加を見送り、主催する日本自動車工業会(自工会)には地盤沈下への危機感が強い。低迷する入場者数の回復は悲願で、家族層向けの体験展示を増やし、話題づくりに躍起だ。

 入場者数はピークだった1991(平成3)年の201万人から減少傾向が続く。平成最後の開催となった2017年の前回は77万人にとどまった。自工会はこれを100万人に回復させる目標を掲げている。

 今回は、電機や通信など自動車産業以外の企業の参加が目立つ。