県内の新型コロナウイルスの感染状況は、今月に入って大船渡市と宮古市で発生したクラスター(感染者集団)が鎮静化するなど、全体として鈍化傾向にある。両市のクラスターは一時は拡散の懸念も高まったが、積極的な検査による感染者の早期発見や封じ込め、感染対策徹底などが一定の効果を上げたとみられる。ただ、再度の検査で検出となるケースなどもあり、全県で引き続き強い警戒が必要だ。

 県のコロナ対策専門委員会の桜井滋委員長(岩手医大教授)は「沿岸の感染が内陸に再び戻ってくる可能性もある。大人が引き続き行動に配慮することが重要」とし、「ワクチンが行き渡るまで従来通り対策を徹底する岩手方式を踏襲すれば、県内はまん延期にならずに済むだろう」と指摘する。