新型コロナウイルスの影響で今夏の全国高校総合体育大会(インターハイ)が史上初めて中止されたことを受け、最終学年の生徒が成果を発揮できる各自治体レベルでの「代替大会」を31都府県が実施方針か、または実施を検討していることが24日、47都道府県高体連への共同通信の調べで分かった。感染対策で県高校総体のような多くの競技を一斉に実施する方式は困難だが、救済策を模索する動きが全国に広がっている。

 全国高等学校体育連盟(全国高体連)は4月下旬、インターハイ中止に伴う代替大会の開催を各都道府県高体連に要望した。県高体連は代替大会について「決めていない」とした。県内の地区や競技団体によっては独自に高校生の交流試合を実施。一関地区のソフトボール部は4校合同の交流戦、県内のハンドボール部も交流試合をいずれも3年生の引退試合と位置付けて行っている。

 県高体連は4月14日の理事・専門部委員長合同会議で、県高校総体の中止案を全会一致で承認。同17日の評議員会で正式に中止を決定した。