新聞作り 書く力、表現力に効果

 新聞作りを行う学校は小学校90%、中学校76%、高校29%、特別支援学校63%で、特別支援学校を除き、2018年度調査より低くなった。小学校は依然9割が学習や学校行事のまとめに新聞製作を取り入れている一方、中学校と高校では「時間確保が難しい」などの理由で実践する学校が減っている。

 小学校は271校で、割合は18年度に比べ1ポイントの減少だが、回答のあった300校のうち90%が実践。新聞の形態(複数回答)は個人251校、学級・学校が計92校だった。内容は学校行事250校、学習のまとめ210校が多数。効果が「見られる」「やや見られる」は計98%に上り、特に向上が認められる項目として、「書く力」が231校、「表現力」が205校、「学習の深まり」が165校で挙げている。

 新聞作りをする中学校は118校で11ポイント減。指導する教員数「6人以上~全員」が47%(18年度比4ポイント増)で、小学校の22%、高校の32%より多い。個人新聞84校、学級新聞は61校が作製している。内容は「体験学習や学校行事のまとめ」が95校、「学級や学校の課題や話題」84校が続く。99%が効果を感じている。

 高校は23校で6ポイント減少。実践頻度は「年に数回」が大半で、内容は学校行事などのまとめが中心。特別支援学校は16ポイント上昇し63%。特別活動や総合的な学習の時間に取り組み、表現力や書く力の向上につなげている。

 中学校や高校の実践減少に関連し、自由回答には「指導したいが、教諭自身が勉強する機会をつくれず苦労している」、「作製に必要な時間を確保するのが難しく、年に数回しか取り組めない」と課題を挙げる学校が目立った。

 県新聞教育研究協議会の高橋和江会長(好摩小校長)は「指導教諭の働き方改革で、文化祭の壁新聞作りをやめる学校がある。今年は新型コロナウイルスの問題もあり、集団での作製は敬遠されるだろう。ただ、学習効果が高い取り組みであり、個人新聞をぜひ継続して作ってほしい」と願う。