テレビアンテナなどの製造・販売を手掛けるマスプロ電工(愛知県日進市、端山佳誠社長)は無線ネットワークを使った有害獣用わなの遠隔通知システムを開発し、滝沢市と雫石町で実証実験を行っている。イノシシやニホンジカなどがわなに掛かると、離れた場所の設置者らに即時通知が届く。農作物被害が増える一方、ハンターは人手不足の状況で、わなの効率的な運用と被害防止を助ける。

 通知システム「ワナの番人」は電池式の通信端末(縦17・5センチ、横13センチ、高さ4・5センチ)と、はめ込み式センサーを使用。わなが作動してセンサーが反応すると、携帯電話などにメールが届く。箱わなのほか、くくりわなにも対応する。

 本体は5万円程度で、年間維持費は1台当たり約5千円。電源工事や特別なアプリケーションなどは要らず、単3電池2本で約2年運用でき、維持管理がしやすい。通信にはLPWA(ロー・パワー・ワイド・エリア)の一つで、消費電力が少なく広域向けのSigfox(シグフォックス)を採用している。

 実証実験は今秋着手し、滝沢市と雫石町にそれぞれ2台を無償貸与。滝沢は相の沢牧野、雫石は西根地区の農地などに設置した。