西日本豪雨の被災地を支援しようという動きが、県内で続々と出ている。各地で募金活動が始まり、沿岸では独自の被災地支援を展開する学校もある。県は10日、2016年の熊本地震以来2度目の応援本部を立ち上げ、岡山県に災害派遣医療チーム(DMAT)を派遣した。7年4カ月前の東日本大震災や、16年の台風10号で日常を失った痛みを覚えている県民は、豪雨被災地の苦しみを思い、共に歩もうとしている。

大船渡市盛町のマイヤ(井原良幸社長)は同日、一部店舗に募金箱を設置。買い物客が足を止めて寄付した。同市立根町の大船渡インター店(米谷純店長)で寄付した同市大船渡町の会社員佐藤京子さん(48)は「震災時は支えてもらったので、返したいという気持ち。みんなで助け合いたい」と思いやった。

 沿岸では独自の取り組みを始めた学校も。陸前高田市の高田一中(小野寺哲男校長、生徒271人)は、ボランティア推進委員会が募金を開始。千田昭宏副校長は「つらい時に支援を受けた経験から、困っている人を気遣う気持ちが強い」と生徒の活動を見守る。

 県は同日、岩手医大の真瀬智彦教授(災害医学)らDMATの隊員3人を岡山県に派遣した。現地に3~5日間滞在し、業務調整や情報収集で医療本部の活動を支援する。