国産漆は今、危機にある。文化財保護などで高まる国産ニーズに対し、各地で漆の木や漆かき職人の数が減り、国内で消費される約97%は外国産が占めている。そんな状況を打破しようと、国内生産量約7割を占める岩手県で、職人の手作業が常識だった漆かきを、機械によって量産しようという全国初の試みが進んでいる。

◇追い風も生産追いつかず・・・

 「ここでも、かつて漆の木を植えていた時代があったんですね」

 岩手県盛岡市大ケ生(おおがゆう)地域。丁寧に漆の木を見て歩く、同市の浄法寺漆産業社長・松沢卓生さん(46)。数十年前に「収入源の一つ」として植えられ、今はもう誰も手を付けていない漆の木が何カ所かあると聞いて、地元の地域おこし協力隊員と一緒に見て回った。

 「樹齢5年くらいかな。通常の漆の木に比べるとだいぶ細いですけど、機械にかけることができれば、十分良質な漆が採れると見込んでいます」

通常の漆かき用の木と比べれば細くて若いが、機械化が実現すれば「十分良質な国産漆を量産できる」と期待を寄せる

 松沢さんの仕事は、漆の精製や商品開発、販売プロデュースと多岐にわたる。岩手県職員時代に漆と出合い、魅力を世界に伝えるため9年前に退職。起業した会社を1人で切り盛りしながら県内外を飛び回る「漆の伝道師」だ。

 その松沢さんが今、力を入れているのが「漆のサポーターづくり」。苗木を植えて5~6年の木に育つまで、植樹や管理の手伝いをしてくれる人や、土地や樹木を提供してくれる人を募るため、県内で「漆の木がある」と言われる地域には積極的に出向いてリサーチを行っている。

 松沢さんがサポーターづくりに取り組む背景には、今の生産方法では「国産漆の供給が追いつかない」という危機感がある。

◇職人不足だけではない理由

 「漆の英語名はjapan(ジャパン)。日本の文化を象徴する資材だ」

 2015年、生産減少が続く国産漆を盛り上げようと、当時の文部科学相はこう力強く宣言し、重要文化財や国宝に指定される建造物などの修復に、原則として国産漆を使うよう通達。生産現場にとっては追い風が吹いた。

 しかし、そのために必要とされる漆量年間約2・2トンに対して、供給できている国産漆は約1トン。さらに、漆器などを含む国内消費量に至っては、国産わずか約3%、残りは中国などの外国産が占め、生産が追い付いていない。

岩手県のPRキャラクターをモチーフにした「わんこきょうだい椀(わん)」。子どもたちにも本格漆に親しんでもらおうと浄法寺漆産業が開発した

 松沢さんの会社も、以前は販路開拓に苦労していたのが、通達後は漆器や文化財修復関連の引き合いが一気に増え、供給が追い付かないほど。オリジナル漆器など加工品の売り上げも通達前に比べて3倍近くに伸びた。「でも、もっと売ろうにも量がないからそれ以上売れないんです」と業界全体の機会損失に歯がゆさを見せる。

 自給率が低い原因の一つは、漆かき職人の減少や高齢化。漆かき道具の作り手に至っては、70歳を超えた青森県内の男性が国内で唯一の職人となっている。

 もう一つの原因として、松沢さんも危機感を強くするのが、漆の木そのものの減少だ。

 漆の木は通常、種まきから漆かきができる太さに育つまで最低約10年かかる。それを、職人が「カンナ」で少しずつ樹皮に傷をつけ、漆の液を採る。職人は通常、年間で1人当たり300~400本の木を手掛けるが、1本の木から採れる漆はコップ1杯と希少だ。10年以上かけて育てた木は、漆を採り終わると伐採され、計画的に植えなければとても追い付かない。

◇「国産漆を守るため」驚きの発想

 そこで、松沢さんが模索しているのが「機械によって漆を採取する」という画期的な発想だ。

 機械化によって見込まれるメリットは「漆かき作業」の省力化と「漆の木を育てる時間」の短縮の二つ。従来の10年以上と比べて、5年ほどの木でも樹液を採れるようになる。そこには、職人が手作業で採った良質な漆に加えて「少しでも国産漆の割合を増やしたい」という強い願いが込められている。

沖縄工業高専の伊東繁名誉教授が開発した技術を活用し、機械によって漆液の抽出を目指す。現在は自給率3%しかない国産漆の量産を目的としている

 機械は、沖縄工業高専(沖縄県)の伊東繁名誉教授が開発した「衝撃波破砕技術」を活用。木の表面や枝などを衝撃波処理装置により細胞レベルまで細かく砕き、漆液のみを取り出す。

 数年前、同校がこの技術を活用し、岩手県産の果実「北限のゆず」から香りやポリフェノールなどの成分を効率良く抽出する実験を実施。松沢さんが「これを漆かきにも使えないか」と相談を持ちかけ、実証実験がスタートした。

 沖縄県内で実験が進んでおり、すでに漆液の採取が確認されている。今後の課題は水分量を減らすなど質の向上。18年度内の実現を目指して、年明けにも岩手県内に機械を運び込んで検証を進める。軌道に乗れば20年後をめどに、国産の自給率を現状の3%から過半数以上に引き上げることができ、文化財保護にも活用できると見込んでいる。

◇新たな「漆の里」構想

 岩手県内で採れる漆は、「浄法寺塗」などで知られる県北の二戸地域が主産地。年産約1トンで国内生産の約7割に上る。二戸市は「日本一の漆の里」として、漆工房を開設して職人の働く場を整えたり、地域おこし協力隊制度を活用して若手の職人を募ったりして生産体制の強化を図るが、生産量の確保は追い付いていない。

 松沢さんはかつて二戸地域と同程度の産地だった一関市などの県南地方に注目。機械を活用して若い木からも漆を採ることで、国産漆の自給率向上を目指す「新たな漆の里」構想を練る。「浄法寺漆などの最上級の品質にはまだ及ばないが、産地や関わる人たちが増えることで裾野が広がる」と活性化に力を込める。機械化の実現は従来の方法の否定ではなく、むしろ手作業との共存を目的としており、今後は植林によって職人の漆かき用の木も整備していく計画だ。

 漆は、おわんや箸など漆器のイメージが強いが「もっと暮らしの中に溶け込むように」と常に外に目を向けながら、意外なものとのコラボにも積極的に取り組む。

「鳥獣花木図屏風」をモチーフにした漆塗りのハンドル。東京モーターショーにも出展した

 16年には、江戸中期の画家伊藤若冲「鳥獣花木図屏風」をモチーフにした漆塗りのハンドルを制作。東京モーターショーに県内企業として初めて出展した。その後も、JR東日本の豪華列車「トランスイート四季島」の客室パネル壁材を手掛けたり、日本航空と共同で商品開発やPRに取り組んだりと、次々と新しい活用方法を提示する。

 機械を活用した県南地方の「新たな漆の里」構想は、一般社団法人農林水産業みらい基金(東京都)の補助事業として採択され、20年度まで3年間で約5千万円の支援を受ける。

 事業の基盤を整えるため、10月に県内外の林業関係者らと苗木栽培から植樹までを担う一般社団法人次世代漆協会を設立。「ウルシネクストプロジェクト」を展開し、民間や企業を問わずサポーターを募っている。まずは盛岡市内の山林に1万本以上を植林する計画で、植林の参加者も募集中だ。

 松沢さんは「漆は健康効果があるという研究もされており、奥が深くクリエーティブな素材。天然の恵みを絶やさず、次の世代に伝えるために力を注ぎたい」と広い県内を駆け回る。

連載「伝統技術×革新」
職人の高齢化や担い手不足が進む日本の伝統技術。岩手日報とYahoo!ニュースの共同企画「伝統技術×革新」では、機械化やAIをうまく活用しながら職人の技術を守り残そうと模索する取り組みを紹介します。